老後のためには給与が大きく減る定年再雇用を受け入れるしかないのか。リクルートワークス研究所研究員の坂本貴志さんは「70代前半の就業者の2割はフリーランスとして働いており、最も多い働き方となっている。組織に縛られずに自由に働けるフリーランスは魅力も大きい」という――。

※本稿は、坂本貴志『ほんとうの定年後』（講談社現代新書）の一部を再編集したものです。

セカンドキャリアは再雇用だけではない

定年を境に人々は長年勤めた企業での役職を解かれ、第二の道へと踏み出すことになる。多くの人にとって現実的に取りうる選択肢は、まずは再雇用を受け入れるかどうかということになる。

そうしたなか、長く会社に雇われる働き方をしてきた人にとっては想像しにくいが、雇用以外の選択肢も存在する。就業形態に着目しながら、セカンドキャリアにおける働き方を展望する。

ここでは、総務省「労働力調査」から男性の年齢階層別就業形態を取ることで、年齢を重ねるにつれて人々がどのように働き方を変えているかを検証する（図表1）。

【図表】就業者の就業・雇用形態（男性）
出所＝『ほんとうの定年後』
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まず、用語の説明をすると、労働力調査上の役員は会社・団体等に所属する役員を指しており、自営業主とは区別されている。役員と聞くと一定規模以上の会社の役員を想定しがちだが、ボリューム層は中小零細企業の役員である。また、自営業主は自営（雇人あり）と自営（雇人なし）に分けられる。自営業で人を雇って仕事をしている人は前者、いわゆるフリーランスで仕事をする人などが含まれるのが後者である。

年齢を重ねるごとに非正規の人が増えていく

50代前半時点の男性の就業形態をみると、この年代で最も一般的な働き方は会社等で正規の従業員として勤める働き方である。無職の人も分母に入れた上で正規雇用者の割合を算出すると69.9％となり、そのほかの働き方をしている人は非就業者を含めても10人に3人程度である。

そして、正規雇用者として働く人の比率は歳を重ねるごとに減っていく。50代後半では64.8％、60代前半で33.0％、60代後半で11.4％と推移し、高齢期には少数派の働き方に変わる。

その代わりに増えるのが非正規で働く人たちである。非正規雇用者が占める割合は50代前半時点では数％にすぎないが、60代後半にはパート・アルバイトで13.6％、契約社員等で12.9％と、定年後の最も一般的な働き方に変わる。

こうした働き方に抵抗感がある人もいるかもしれない。確かに現役時代に関しては、正規雇用で安定した職を得ることの重要性は高く、一定程度の収入を得ようと思えば非正規雇用という働き方は適したものにはならないことが多い。

しかし、定年後に関しては、正規雇用が優れていて、そうでない就業形態が劣っているという認識は改める必要があるだろう。