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複数の質問に回答するだけで、その人のパーソナリティ（性格）を示してくれる性格診断コンテンツ。最近はSNSの普及によって流行の兆しを見せています。若手ビジネスパーソンの間でも、「向いている仕事」や「仕事との向き合い方」など、診断の結果を仕事とつなげて語る人も増えてきました。
性格診断コンテンツは、たしかに仕事に対する向き合い方やキャリア観を考える1つの材料になるかもしれません。しかし、診断結果を鵜呑みにした結果、自分の可能性を狭めてしまうリスクも一方で存在します。
そこで今回『性格診断ブームを問う――心理学からの警鐘』を刊行された心理学者の小塩真司先生に、性格診断コンテンツに過度に振り回されないための心構えを伺いながら、「性格」「相性」といった概念とラクに付き合うための視点を学びます。
性格診断コンテンツとの「付き合い方」
――SNSの影響もあるのか、手軽に受けられる性格診断コンテンツが近年インターネット上で流行しています。「自分のパーソナリティ」や「（他人や仕事との）適性・相性」などを診断できるツールとして人気を集めていますが、そもそもこうした性格診断の類はどこまで信用できるものなのでしょうか？
小塩真司さん（以下、小塩）：性格（パーソナリティ）を診断するツールといっても、目的に応じてさまざまな種類があります。ネット上の性格診断コンテンツを語る前に、まずはそこを整理する必要があるでしょう。
――どのような種類に分けられますか？
小塩：まずは研究目的でパーソナリティを測定するもの。信頼性や妥当性が学術的に検証されており、研究目的であれば無料で使用できます。心理臨床や精神科医のカウンセリングで活用される検査もあり、これらは検査会社や出版社などが有料で提供しています。ともに100年以上の歴史があります。
ほかには、企業が企業に提供するものがあります。「就職適性検査」や「採用時の適性検査」のほか、企業研修の前後に実施して「管理職への適性」などを判定するサービスも見られ、こちらもほとんどは信頼性や妥当性が学術的に検証されています。
現在SNSで普及している性格診断コンテンツは、それらとまったく別物で、2021年頃に韓国の人気アイドルグループなどがYouTubeの動画で取り上げたことで広まったとされています。学術的な観点から見ると、曲解や拡大解釈が含まれる診断結果も多く、情報の正確性について精査が必要ではないかと思います。
――結果をあまり鵜呑みにせず、あくまでエンタメとして楽しむべきだと。
小塩：エンタメだから何でもアリというわけにもいかないのが、難しいところです。私はこうしたコンテンツの大きな問題は、「言いっぱなし」で終わってしまうことだと思います。
心療内科や精神科の性格診断では、健康診断のように、結果に基づいて専門医が患者にフィードバックするため、患者本人が検査結果から何かを判断することはありません。それに、専門医も結果をありのまま患者さんに伝えることはしません。なぜなら、（性格診断は）患者さんにとって好ましくない結果が出ることもあり、受け止め方次第では悪影響を及ぼしてしまうこともあるからです。もっと言うと、結果が間違っている可能性もゼロではない。だからこそ断定してはいけないし、伝える際にも倫理的な配慮が求められるわけです。
そもそも、性格診断に限らず、専門家が介在しない診断や検査は責任の所在が曖昧になりがちです。「この仕事は向いていない」「こういうタイプとは相性が悪い」といった結果を間に受けて、悩んだり、苦しんだりしてしまう人が出た場合、一体誰が責任を取るのでしょうか。
性格診断の結果によって、自身の可能性を諦めたり、ネガティブな思い込みに囚われたりする人が少しでも減ることを願います。
