「本が読まれなくなったのではない」。そう語るのが、京都発で全国50店舗を展開する大垣書店の会長・大垣守弘さんだ。出版不況と言われる中でも書店を増やし続け、売上高は30年右肩上がりだ。ネットで本が翌日届く時代に、なぜリアル書店にこだわるのか。フリーライターのマエノメリ史織さんが大垣さんに聞いた――。
大垣書店会長
筆者撮影
大垣書店の会長・大垣守弘さん

「出会い方を変えれば、書店はまだ伸びる」

「人が本を読まなくなったんじゃない。わざわざ店に行かなくなっただけなんです」

そう語るのは、京都を拠点に全国50店舗を展開する大垣書店の会長・大垣守弘さんだ。1996年をピークに出版物の販売額は減少を続け、書店数はこの25年で半減した。書店が次々と姿を消すなかで、「読書離れ」が原因だとする見方に、大垣さんは首を振る。

実際、大垣書店の業績は踏ん張りを見せていて、紙の本が売れないと言われる時代にあっても、2024年まではグループ(カフェ、書籍など)全体で30年連続の増収を維持してきた。ただ、2025年8月期は、CD/DVDが前年比12.7%減、トレーディングカードも同2.3%減となるなど周辺商材の落ち込みが影響し、連続増収はいったん途切れている。

それでも中核の書店事業は伸びを保っており、全体の売上高は154億4000万円となった。また、この10年で店舗数も約2倍に拡大している。つまり、人が本を読まなくなったのではない。大垣さんは「本と出会う場所」が変わっただけだと話す。

近年、アマゾンをはじめとするネット書店では、スマホひとつで欲しい本を注文でき、翌日には手元に届く。効率やスピードを求める時代に、わざわざ書店へ足を運ぶ理由が見えにくくなっているのは確かだ。

それでも大垣さんは、「出会い方を変えれば、書店はまだ伸びる」と確信している。

本と人が出会う場をどのようにつくるのか――その問いに向き合い続けてきたことが、大垣書店の出発点だ。

祖父の転身、生活の場になった書店

大垣書店の創業は1942年。創業者である祖父は、もともと染色の仕事に携わっていた。しかし「これからは情報の時代や!」と書店へ転身したのだ。まさに時代を先読みした決断だった。

当時「街の本屋」は学校に教科書を納める重要な役割を担っていた。その手数料と、同時に販売する書籍の売り上げが大切な収入源だった。

「学校で教科書を配るときに辞書も一緒に持って行って、勧めるんです。国語辞典、漢和辞典、英和辞典……いや、すごい量が売れましたよ」

その光景を聞きながら、筆者は学生時代を思い出した。校舎の隅に積まれた段ボール箱、次々に辞書を受け取る生徒たち――その賑わいが目に浮かぶ。しかし時代は変わった。紙の辞書は電子へ、そしてスマホの中に収まっていった。

「紙の辞書をわざわざ買う人は、ずいぶん少なくなりましたね」

家業の移り変わりを間近で見てきた大垣さん。店のすぐ近くで育ち、学校帰りはそのまま書店へ。父が店を閉めるまで、そこで過ごすのが日常だった。

「本が好きというより、もう生活の一部でしたね。本に囲まれているのが当たり前やったんです」