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スーパーの市場環境は厳しい
毎年2月、3月に大半の上場スーパーの決算発表があり、この時期には主要企業の業績が概ね出そろう。2025年度の各社の業績を並べてみると、イオンを始めとする23社のうち、14社が増収増益だった。と聞くと、市場環境はそこそこよかったように見えると思うのだが、少し細かく見ていくと、どうもそうでもなさそうだ。
前期との比較を一覧にしたのが図表1である。営業総利益率（≒粗利率）が改善したのは12社／23社、販管費率が高くなってしまったのは12社／23社、営業利益率で改善となったのは7社／23社しかなかった（＝16社悪化した）と言えば、実は厳しかったことがご理解いただけるだろう。
スーパーは物価の上昇が続く中、なかなか価格転嫁するという訳にもいかず、利幅が薄くなりがちである。それにもかかわらず、人件費上昇、電気代の高騰によって販管費率が上昇に向かっており、営業利益率は悪化する、というのが大きな流れなのである。
「総合スーパー」の道を選ばなかった
そんな環境下、増収増益かつ営業利益率改善を達成したのが、上位ではバローHD（以下、バロー）、ライフコーポレーション（以下、ライフ）、アークスであった。バローはドラッグストア、ホームセンターなど複数業態を運営しているので、スーパーの規模で言うと最大かつ業績好調なスーパーの筆頭は、ライフということになる。
ライフと言えば、ダイエー中内氏、イトーヨーカ堂伊藤家、イオン岡田家などと並び、業界第一世代の経営者として名高い故清水信次氏が育てたスーパーであったが、清水氏の意向によって現在の筆頭株主は、大手商社三菱商事で、いわゆる商社系のスーパーに位置付けられる。
第一世代のスーパーは総合スーパーがほとんどで、全盛期には、ダイエー、イトーヨーカ堂、西友、ジャスコ（現イオン）、ニチイ（⇒マイカル）、ユニーなどが小売業上位を独占していたような存在だったが、イトーヨーカ堂さえもファンドの傘下となった今、独立経営の大手はイオンくらいしかなくなった。
ライフは古くからこうした総合スーパー各社とは異なる道を選び、大阪そして後には東京と合わせた大都市における食品スーパーとして展開して地道に成長を続け、現時点ではイオングループ、ヨーカ堂が属するヨークHDに次ぐ業界屈指のスーパーとして生き残った。
