SNSや口コミサイトの浸透で面接内容が公開され、対策が必須になっている新卒採用。情報がオープン化される中、企業はどのような視点で学生を見ているのか。人気8業界8社の採用責任者を直撃した。

企業がインターンを行う2つの目的

2018年9月、経団連の中西宏明会長が、採用日程の時期などを定めた“就活ルール”の廃止に言及して論議を呼んだ。しかし、採用現場ではとっくにルールは形骸化している。その背景にあるのは超売り手市場による企業の人材獲得競争の激化だ。インターンシップ（以下インターン）を実施する企業が増えているのも、何とかして優秀な学生を採用したいという企業側の焦りの表れといえる。文科省の有識者会議では「インターンで取得した学生情報は採用選考活動に使用できない」としているが、実際には日系企業でもインターンに採用枠を設けているところは多い。

写真＝iStock.com／bee32
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リクルートキャリアが運営する就職みらい研究所の調査によれば、2017年度にインターンを実施した企業は68.1％、18年卒で参加した学生も55.2％と全体の半数を超えた。