10年で積み立て完了、20年で取り崩す
さらに、その資産を運用しながら20年間で均等に取り崩すと、約188万円を20年にわたって受けとれる。
総受取額は約3772万円(元本1500万円の2.51倍)となる。
公的年金を約200万円とすれば、公的年金とこの自分年金を合わせて年388万円になる。
ここで重要なのは、2138万円(元本の1.43倍)を単純に20年で割ったわけではないという点。取り崩し期間中も資産は働き続ける。
積立時の運用益:638万円だけでなく、
取り崩し時の運用益:1634万円
も老後資金の重要な構成要素となる。
私はこれまで多くの資産形成シミュレーションを見てきたが、この「取り崩し期間の運用益」を無視しているものが非常に多い。
しかし、自分年金と考えるのであれば、むしろこちらの方が重要なのである。
それを加味すると、老後資金は、2138万円ではなく、3772万円になるのだ。
年率7%は保守的な前提である
もちろん、投資である以上、将来の運用成果は誰にも分からない。
したがって年率7%という数字も保証されたものではない。
ただし、私は7%をかなり保守的な前提だと考えている。
その理由は、S&P500の過去100年近い実績にある。
今回は1926年以降のS&P500トータルリターンデータを用い、「10年間積立、20年間取り崩し」というモデルを1カ月ごとに開始時期をずらして検証した。
検証サンプル数は810ケースに及ぶ。
その結果、この自分年金モデルの平均内部収益率(IRR)は年率複利で11.26%となった。
これは単なる株価指数の上昇率ではない。実際に積み立てを行い、さらに取り崩しをおこなう投資家が受け取る成績である。

