｢日本初のクイズ番組｣の裏にはGHQがいた…現代のテレビでは絶対に放送できない｢斬新すぎる設問｣とその答え

※本稿は、徳久倫康『クイズの戦後史』（平凡社新書）の一部を再編集したものです。出典はウェブ用に最小限にとどめています。

終戦からクイズ番組の誕生まで

1945年8月15日の正午、昭和天皇がラジオを通じて国民に対し、ポツダム宣言の受諾を宣言しました。いわゆる玉音放送です。これをもって日本では8月15日を「終戦記念日」と位置づけています。

諸外国では降伏文書の調印が行われた9月2日を終戦の日とするのが一般的ですが、政治的な手続きはさておき、この時点で多くの日本人にとって「戦争は終わった」と言っていいでしょう。

ただしこの時点では、日本が敗戦国としてどのような処遇を受けるのかについて、市民は十分な情報を持ちえていませんでした。

一般市民が無知だったというわけではなく、軍の上層部や政府の要人もまた多くが、降伏後について十分理解できていなかったとされています。

神奈川県民は特に怯えていた

ポツダム宣言に記された「無条件降伏」は、それまでほとんど実例のないもので、その解釈はさまざまでした。

日本政府は都合よく「ポツダム宣言の条項を日本側で履行しさえすれば、連合軍は直ちに日本から引き揚げ」、統治形態は間接統治になると見込んでいました。

とはいえ交戦下の日本政府は、「無条件降伏すれば男は奴隷にされ女は暴行される」といって不安を煽ってもいました。

そのため占領軍が最初に上陸する見込みの神奈川県では人々の不安がとくに高まり、終戦後すぐに県庁の女性職員に3カ月分の給与が渡され、疎開するよう促した記録が残っています。

情報不足によって極端な楽観と極端な悲観が入り交じる一方、多くの市民は天皇の言葉を静かに受け入れ、過度の混乱をせずにすごしていたともいいます。GHQが進駐し、情報統制を敷く直前、日本はこのような社会情勢でした。

玉音放送を聴く日本の市民たち（写真＝『Japan's Longest Day』／PD-Japan-oldphoto／Wikimedia Commons）

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GHQによる日本への「メディア指導」

GHQによる情報統制は、「表の機関」であるCIE（民間情報教育局）と、「非公然の機関」であるCCD（民間検閲局）により担われていました。

歴史学者の山本武利によれば、CCDはその場その場の言説のチェックを行い、CIEはより長期的に、日本人の思想を方向づける役割を持っていました。

CIEの設立指令には「教育制度改革、宗教改革、メディア指導、世論調査の勧告と指導、日本国民への情報政策」が挙げられていました。「メディア指導」の文脈における主要な取り組みに、ラジオ番組「真相はかうだ」の制作があります。

この番組はNHKの施設やスタッフを使って制作され、1945年12月から翌年の2月にかけて全10回が放送されました。

初回放送では満洲事変が日本軍の自作自演であったことが紹介されるなど、日本軍がいかに国民を裏切り、進路を誤ってきたかが取り上げられました。CIEは企画のねらいを以下のように記しています。