雇用契約は3年､年収は大幅減…元ソニー社員が隠岐諸島で始めた｢高校生の地域留学｣が全国に広がった理由 生活費を含めて月数万円で｢地方の公立高校｣に入れる

• 【第2回】横浜の高校を｢留年→退学｣で島根に転校したら､東大に現役合格…｢地方留学｣で切り開く大学進学の新ルート

撮影＝塩田賢二

一般財団法人地域・教育魅力化プラットフォーム 代表理事　岩本 悠

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始まりは学生時代の「越境体験」

――「地域みらい留学」はどのように始まったのでしょうか。

【岩本】僕は大学卒業後、ソニーで人材育成の仕事をしていたのですが、自分の個人的なプロジェクトとして、「ゲンキ地球NET」という団体を運営していたんです。

学生時代に学ぶ意味を見失い、1年間休学して、世界中を旅したことがありました。このときに現地のNGOや国際協力関係の活動に参加させていただいたのですが、そこで日本で何不自由なく生きてきた自分には想像できなかった貧困や戦争の傷跡など、たくさんの理不尽を目の当たりにし、常識が崩れる経験をしました。

同時に自分が無力で何もできないことを痛感したんです。早く恩返しができるように成長したいと思いながら帰国し、大学で授業を受けたら、まったく違って聞こえてきて驚きました。「こんなにおもしろい話をしてくれていたのか！」と。内発的な学びの動機ができて、意欲に火が付くと、同じ学校、同じ教員でも、まったく見える世界が変わる。これは大きな発見でした。

以来、「越境体験」や「教育」が僕の人生の大きなテーマになりました。同じような経験を、もっと若い人にもしてほしいと、当時は「流学」という言い方をして、学生が越境経験をするための奨学金を立ち上げたり、途上国に学校をつくったり、そういう活動をやっていたんです。

写真＝本人提供

「流学」時代の岩本さん。タール砂漠にて

そこに島根県にある海士町から「出前授業をやってほしい」という依頼が舞い込んだのが、人生の転機になりました。ソニーを辞めて島根に移住し、いまの地域みらい留学につながる「高校魅力化プロジェクト」（※）をコーディネーターとして始めることになったんです。

※島根県の島前エリア3町村（海士町、西ノ島町、知夫村）の町村長、議長、教育長、中・高の校長、PTA会長などが役員となり立ち上げたプロジェクト。