会社は好きだけど､このままここにいるとヤバい…居心地のいい｢ゆるい職場｣からどんどん若者が消える理由 転職は｢不満型｣から｢不安型｣に変わっている

※本稿は、古屋星斗『ゆるい職場―若者の不安の知られざる理由』（中公新書ラクレ）の一部を再編集したものです。

職場環境は圧倒的に改善されている

2010年代後半、職場の運営に関わる法令（本稿では「職場運営法」と呼ぶ）は改善を重ねてきた。

例えば、2015年に施行された若者雇用促進法。これは、新卒者を募集する企業に幅広い情報提供を事実上義務付けた法律である。自社の残業時間平均や有給休暇取得日数、早期離職率などがその項目だ。

2019年には働き方改革関連法により労働時間の上限規制が施行、さらに2020年にはパワハラ防止法（改正労働施策総合推進法）が施行された（※）。

筆者註※いずれも中小企業は2020年から

こうした法制度はもちろん、日本の全ての企業・職場の労働環境に影響を与える。

この動きを筆者は「職場運営法改革」と呼んでおり、企業のコンプライアンスや組織戦略などに与える影響の大きさはさることながら、多くの企業の各職場の運営面に多大な影響を与えた。

もちろん、過去にも労働法令改正は多数行われてきたが、日本の全ての職場の日々のマネジメントや人事部の業務で留意すべきことに、短期間でこれほど大きな変化をもたらしたことはなかっただろう。

こうした一連の法改正の成功・不成功の評価は筆者の専門ではない。ここで注目する必要があるのは、職場での働き方、特に初めて社会人となった若者の働き方に大きな影響を与えたということだ。

職場は好きなのに辞める若者たち

職場環境もよくなり、リアリティショックもなくなり、会社のことが好き。ここまでで終わっていればハッピーエンドであるが、そう簡単に片付けられないことはおわかりかと思う。

会社と若者の関係は、職場がゆるくなってハッピーエンドをむかえるはずなのに、現状退職率が低下していなかったり、若者が職場で活躍できていなかったりする現実について、そのひとつの理由を示す興味深いデータがある。若者の不安が高まっているのだ。

リアリティショックなく入職し初職への評価も高まるなか、自らの今置かれた状況への認識はどうなっているか検証した。実は、ストレス実感は減少しておらず、むしろ高止まりの傾向が見られる。例えば、「不安だ」とする回答者は2019―2021年卒では75.8％に上っており、これは2016―2018年卒と並んで高く、他の世代と比較し決して減少しておらずむしろ割合が上昇していることがわかる。他の項目においても2016年卒以降の若手の回答者で「朝起きるときおっくうに感じる」「ひどく疲れている」というストレス実感が高い、という同様の傾向が見られる（図表1）。

出所＝『ゆるい職場』

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