米国では重用されている組織開発だが、日本ではあまり注目されてこなかった。しかし、人材の多様性が進む今後の日本企業では、より活用されるべき、と筆者は説く。

なぜ日本では組織開発論が注目されてこなかったのか

組織開発という言葉をご存じだろうか。経営学の比較的古い概念であり、多くの教科書も出ている。米国では、この分野で博士号を出している大学もあるほどである。有名なクルト・レビン教授が、最初にミシガン大学で、この言葉を使ったというのが定説であり、またMITのエドガー・シャイン教授なども、その流れを発展させている。

また、わが国では、コンサルタントや企業教育の専門企業が、魅力的だと思っている言葉らしく、インターネットで検索すると、大量のヒットが、社名や提供するサービスの名前として見つかる。また、米国で書かれた本の翻訳が多いが、解説書も幾つか出ている。

ただ、不思議なことに、日本の経営学の世界では、あまり組織開発論が注目されてこなかったのも事実である。人の問題を主に扱っている私が言うのも変だが、人材開発や能力開発、キャリア開発など、人に注目した研究と比較して、数が少ない。また、実務界でも、あまり関心が高くないようである。米国の多くの企業にある組織開発部門（Organization Development部門）が存在する企業はほとんどない。