マイページ
※本稿の事例は、実際の相談内容などを基に、個人が特定されないよう変更や修正を加えています。
“投資しすぎ”と判明した40代の共働き夫婦
「NISAはすでにやっています。次はiDeCoを始めたいのですが、いくらなら投資に回して大丈夫ですか？」
先日、40代共働きのAさん夫婦（仮名）から、こんな相談を受けました。昨年念願のマイホームを購入したばかりで、お子様が2人いらっしゃる、4人家族です。
「将来のことまでしっかり考えられていて、堅実なご夫婦」
第一印象はそのようなものでした。しかし、家計状況を確認していくと、違った姿が見えてきました。Aさん夫婦は、投資に回す金額が大きすぎるというリスクを抱えていました。
私が日頃、お客様からご相談を受ける中で感じているのが、このような“投資への偏り”です。特に、新NISAが始まって投資への注目が大きくなって以来、体感的に高まってきているように感じます。
投資にまわす金額が大きすぎると、家計収支のゆとりが失われます。想定外の支出や物価上昇に対応できず、取り崩しを早めたり、必要なときに使えるお金が不足しやすくなります。
「将来のことも大切ですが、暮らしや運用計画の持続性を高めていくことも必要ではないでしょうか」
筆者はAさん夫婦と一緒に、投資にあててもいい投資額の最適解を考えることにしました。
年間120万円が「預貯金からNISAに」流れていた
Aさん夫婦の家計状況を整理すると、以下のようなものでした。
【世帯年収】約1200万円（手取り約1000万円）
夫 約750万円
妻 約450万円
【年間支出】約240万円の黒字
年間生活費 550万円
住宅ローン返済 約212万円（変動金利・35年元利均等返済）
【資産額】
預貯金 約500万円
株式投資信託 約1000万円
年間360万円をNISAへ拠出
手取りから生活費と住宅ローン返済を引くと、手元に残るのは年間約240万円です。ところが、NISAへの拠出額は年360万円。つまりAさん夫婦は、年間120万円、ひと月あたりにならすと10万円ずつ、預貯金を取り崩してNISAへ拠出されている状態でした。
この点はAさん夫婦も把握されていました。状況をおうかがいしたところ、家を買う前よりも預貯金の取り崩し額が増えたとのこと。
見直した方がいいのかと思う一方、預貯金がなくなった段階で投資額を減らせばいいか、と考えていたそうです。そして、投資への拠出を最優先事項と位置づけたまま、さらにiDeCoも始めようとされていたそうです。
