リクルートエージェントによると、2年前に比べ求人数は約50％減。その一方、一部の職種では売り手市場に沸いている。激戦の転職市場で、有利に働く学歴・職歴を明らかにする。

では、転職において有利な学歴とは何かについて考えてみたい。

中途市場の話をする前に、新卒採用において学歴差別・区別が顕著になっていることを前提としてお伝えしたい。

人事担当者向け情報サービスを展開するHRプロ株式会社が10年6月に発表した「HR戦略資料2010」によると、新卒採用において33％の企業が採用ターゲット校を設定していることが明らかになった。さらに、ターゲット校数は20校以内が82％、10校以内で58％という結果となった。日本には募集停止中も含め788校の大学が存在するが、採用ターゲットとなる学校がこれだけ絞られているという事実に愕然とする。

前置きが長くなってしまったが、転職における学歴は、一般的には新卒ほど影響しないといわれている。特に30代になるにつれて学歴よりも職歴がモノをいうようになる。

とはいえ、企業側にとって学歴は判断材料の一つとなる。社内に高学歴層が多い大企業では、そういった傾向が強い。

学歴の序列は旧帝大などが頂点となり、次に早慶、そしてMARCHという順番になることも新卒とあまり変わらない。

人材紹介会社関係者によると、「金融では現場（リテール・ホールセール）は中堅私大まで、本部（管理部門、トレーダー、投資部門、企画など）は上位校中心、大手メーカーも本体と子会社で学歴ランクは異なる。もっとも、入社した後は実力次第だが」とのことで、転職においても学歴による差があることは公然の秘密になっている。

その中でも最近、人気が高いのは理系学部出身者である。特に国公立理系学部の出身者は、旧帝大クラスでなくても注目を集めている。

職歴においても、同じ傾向がある。現在の回復基調を牽引しているのは、エンジニアなどの技術系職種への求人である。

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