生成系AIは仕事のどんな場面で活用できるのか。麗澤大学工学部教授の宗健さんは「授業の文字起こしと要約づくりから英語メールの作成、壁打ち相手まで、様々な場面で生成系AIを活用している。手作業との差は明らかで、特に有料版のメリットは大きいと感じる」という――。
生成AIのアプリがインストールされたスマホ
写真＝iStock.com／hapabapa
※写真はイメージです
全ての画像を見る（4枚）

日本での生成系AIの利用率はわずか9％

総務省が2024年7月に発表した「令和6年版情報通信白書」では、世界中で急激に利用が進んでいる生成系AIの各国の利用状況が記載されている。

もととなった調査は、総務省がNTTデータ経営研究所に委託して行った「デジタルテクノロジーの高度化とその活用に関する調査研究」で、主要国の利用率は、1位の中国が56.3％、2位の米国が46.3％、3位の英国が39.8％、4位のドイツが34.6％なのに対して、日本はわずか9.1％の利用に留まっている。

日本での生成系AIを使わない理由としては、「使い方が分からない」41.2％、「自分の生活には必要ない」39.9％が飛び抜けて多かった。

仕事における利用意向も大きく異なる

「仕事において今後生成AIが担う役割」に対する回答も以下のように日本は利用意向が極端に低くなっている。

・「単純・非効率な仕事を生成系AIに任せる」日本19.4％、米国38.5％、中国48.8％

・「専門的なスキルや知識の不足を補ってくれる」日本14.5％、米国25.6％、中国39.2％

・「AI導入を前提とした新たなスキルを身につけなければならない」日本15.0％、米国27.3％、中国35.6％

これだけ、生成系AIの利用状況が違うと、日本がさらに世界から取り残されていく可能性があると心配せざるを得ない。

補注：ただし、この調査の回答者属性を確認すると、回答者数は日本が1030名、米国、中国、ドイツ、イギリス各国が520名と非常に少ない。回答者が都市中心部（市区におけるビジネス・商業集積エリア）に居住している割合は、日本19.9％、米国42.1％、中国75.8％、ドイツ30.8％、イギリス32.9％となっており、その比率は国によって大きく違う。年齢は20歳代から60歳代以上の5区分に均等に割り当てられているが、性別・職業・学歴・年収等の詳細は報告書には記載されていない。こうした回答者属性の違いを考慮すれば、日本の生成系AIの利用率が9％というのはもっと高い可能性がある。こうした調査結果を用いて論評するときには、原本にあたりその調査結果に含まれるバイアス（調査では必ずバイアスが含まれる）がどの程度なのかを評価する必要がある。