ラウンドワン日本式の「ゲーセン」は米国でもウケるはず

かつてボウリング場の主要顧客だった「団塊ジュニア」は、1971年から74年にかけて毎年200万人以上も生まれていました。この人たちが10代になり、手軽な遊びとしてボウリングがブームになった。おかげで、80年に会社を設立した当初は高成長でした。

しかしその後、日本の出生数は下がり続けて、89年には約125万人と団塊ジュニア世代の6割にまで減少。この人たちが10代になってボウリング場に来てくれたとしても、売り上げは団塊ジュニア時代の6割です。日本が人口減少サイクルに突入したことを、危機感をもって受け止めました。

杉野 公彦（すぎの・まさひこ） ラウンドワン代表取締役社長。1961年、大阪府生まれ。桃山学院大学在学中の80年、ラウンドワンの前身となる杉野興産を創業。アミューズメントや「スポッチャ」等の遊戯施設を国内に100店舗、海外に56店舗展開している。
撮影＝永野一晃
杉野 公彦（すぎの・まさひこ）
ラウンドワン代表取締役社長。1961年、大阪府生まれ。桃山学院大学在学中の80年、ラウンドワンの前身となる杉野興産を創業。アミューズメントや「スポッチャ」等の遊戯施設を国内に100店舗、海外に56店舗展開している。
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若者を主要顧客とする事業を、対象人口が減っていく中で成長させるにはどうすればよいか。将来を考えるなら、国内で成長し続けるのは不可能です。だから、早くからアミューズメント大国であるアメリカ市場を意識し、ずっとリサーチを続けていました。当社は97年に大阪証券取引所市場第二部に上場しましたが、その時点ですでにアメリカ進出は計画に入っていたのです。