日本人の「新聞離れ」が止まらない

「夕刊がなくなる日」が現実味を帯びてきた。

東海エリアで今春、毎日新聞に続いて朝日新聞が夕刊の発行を取り止めた。朝刊と夕刊をセットで購読する読者が激減しているところに、新聞用紙代の大幅値上げが引き金になったようで、コスト削減のため、やむにやまれず夕刊を廃止することになったとみられる。

すでに多くの地方紙が夕刊の発行を取り止めているが、全国紙が三大都市圏の一角で夕刊を休刊せざるをえなくなった窮状は、あらためて新聞の衰退を痛感させられる。夕刊廃止の大波は、遠からず東京エリアや大阪エリアにも波及し、全国から夕刊が消えてなくなる日が来ることは避けられそうにない。

古紙の山
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毎日に続いて、朝日も東海エリアで夕刊が休刊に

愛知・岐阜・三重3県を発行エリアとする毎日新聞中部本社は、3月31日付を最後に、第2次世界大戦による7年半の中断をはさみながら約80年にわたって発行してきた夕刊を休刊した。1935年11月25日付の第1号には「名古屋で最初に印刷した夕刊!」の文字が躍る歴史のある夕刊だった。

社告では「読者のライフスタイルの変化に対応するため、朝刊に特化した紙面をお届けすることにした」と説明、これまで以上に「行政の動き、事件・事故、まちの話題を深掘りする」と強調した。購読料は、朝夕刊セットで月額4300円(税込み、以下同)だったが、朝刊のみになるため3400円に大幅値下げした(6月からは4000円に値上げ)。

毎日新聞「本紙東海3県の夕刊休刊 朝刊を刷新」2023年2月7日
出典=毎日新聞「本紙東海3県の夕刊休刊 朝刊を刷新」2023年2月7日

朝日新聞名古屋本社も、5月1日から夕刊を休刊する社告を4月5日に掲載した。購読料は、朝夕刊セットの月額4400円が朝刊のみとなって4000円となった。