キリンとサントリー、三菱ケミカルと三菱レイヨンが経営統合に向け、交渉に入ったことが明らかになった。経営統合が成功するには、統合した事業体が経済合理性と組織合理性を兼備している場合に限ると筆者は説く。

経済合理性による3つの経済的効果とは

このところ、大型の経営統合のニュースがマスコミを賑わせている。7月にはキリンとサントリーの経営統合、8月には三菱ケミカルによる三菱レイヨンの買収、という報道が流れた。いずれも、当事者たちがその方向への協議を進めていることを認めている。

日本の多くの産業で、産業内の地図、つまり企業間の勢力分布が必ずしも経済合理性の高いものになっておらず、細かく多数の企業に分かれての資源の分散や重複が産業全体で起きている。それが、結果として企業の競争力を不十分なものにしている。国内の市場が人口減少とともに縮小傾向にあり、かつグローバルな展開への体力を考えると、経営統合はもっと起きてもいいように思う。

しかし、キリン・サントリーと三菱ケミカル・レイヨンの2つのケースについては、それぞれ異なった感想を持たざるをえなかった。やや強い表現を使えば、前者については「なぜ？」、後者については「なるほど」という感想である。