巨大台風の次は､東京大震災に富士山大爆発か 台風が去った後も警戒を緩めないで

首都直下地震がいつ起きてもおかしくない

実は、地震の多い時期は平安時代にもあった。869年には東日本大震災と同じ海の震源域で巨大地震（貞観地震）が発生した。その9年後の878年にはM7.4の内陸直下型地震（相模・武蔵地震）が起きた。現代に置き換えると首都直下地震が20年に起きる計算になる。もちろん、その通りになるわけでは決してないが、首都直下地震がいつ起きてもおかしくない状況にあるのも確かで、甚大な被害が予想されている。

水が溢れた二子玉川。台風が去った後も警戒を緩めるな！（時事通信フォト＝写真）

たとえば、震度7の揺れに見舞われる最悪のケースでは、犠牲者2万3000人、うち火災による犠牲者1万6000人、全壊・焼失建物61万棟、経済被害112兆円と想定されている。

さらに、環状6号―8号線間の木造住宅密集地域は、火災が起きやすいので特に注意が必要だ。大正時代の関東大震災では犠牲者10万人のうち9割が火災により亡くなった。高層ビルが多い都心部では、ビル風によって竜巻状の炎を伴う旋風が次々と発生し、地震以上の犠牲者を出す恐れがある。

もう1つ、近い将来確実に襲ってくる南海トラフ巨大地震にも同様の危険性がある。これは東海・東南海・南海の3地震が同時に発生する連動型の地震で、いわゆる「西日本大震災」となる。その発生時期は、古地震やシミュレーション結果を総合判断して35年±5年頃に起きると予想される。国の被害想定では、東日本大震災を超えるマグニチュード9.1、また海岸を襲う津波の最大高は34メートルに達する。おまけに震源域の南海トラフは海岸に近いので、巨大津波が一番早いところでは2～3分で襲ってくる。

九州から関東までの広い範囲で大揺れをもたらし、最大震度の震度7を被る地域が10県にまたがる。その結果、犠牲者の総数32万人、全壊する建物238万棟、経済被害は220兆円を超えるとされる。東日本大震災の被害額は20兆円ほどなので、西日本大震災が一桁大きいことは必定だ。つまり、太平洋ベルト地帯を直撃することは確実で、全人口の半分近い6000万人が深刻な影響を受ける。

さらに、江戸時代には南海トラフ巨大地震によって富士山地下にあるマグマが不安定になり、大噴火を起こした例もある。このときは江戸に5センチメートルの火山灰が降り積もり、一カ月ほど大混乱になった（拙著『富士山噴火と南海トラフ』）。これは巨大地震と噴火の複合災害だが、「大地変動の時代」に入った日本ではこれまでと異なる状況を想定しなければならない。

今回の豪雨で緩んだ地盤が、首都直下地震や南海トラフ巨大地震の激しい揺れで被害が増幅する「複合災害」が最も心配だ。折しも太平洋の海水面温度が上がっているので気象災害は今後も避けられない。複合災害を最小限に抑えるという観点で台風が去った後も警戒を緩めないでいただきたい。