プレジデントオンラインは全上場企業の「平均勤続年数ランキング（2018年版）」を作成した。このうち最も平均勤続年数が長かったのは旅行業を展開するKNT‐CTホールディングスで25.2年だった。2位には勤続年数25.1年のリーガルコーポレーションと東武鉄道がランクインした。「トップ300社」のランキングをお伝えする――。

トップの旅行業企業の持ち株会社は従業員数119人

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プレジデントオンラインは、全上場企業の「平均勤続年数ランキング（2018年版）」を作成した。もとにしたデータは2018年6月末時点の有価証券報告書。対象は従業員数100人以上の企業で、データ抽出では企業価値検索サービスの「Ullet（ユーレット）」の協力を得た。

このうち平均勤続年数が長い「トップ300社」のランキングでは、KNT‐CTホールディングス（東京都）が1位となった。従業員数119人で平均年齢は50.2歳、勤続年数は25.2年だった。設立は1947年で、2013年の持株会社化に伴い、「近畿日本ツーリスト株式会社」から商号変更。旅行予約や添乗サービスなどを手掛ける「近畿日本ツーリスト」や「クラブツーリズム」、海外旅行を手掛ける「近鉄インターナショナル」などを統括する持ち株会社だ。

2位は2社で平均勤続年数25.1年。1社は靴の企画・製造・販売を行うリーガルコーポレーション。設立は1902年、日本のビジネスシューズ分野を牽引してきた。従業員数は210人で平均年齢は47.9歳だ。

もう1社は東武鉄道。従業員数は3477人で平均年齢は46.4歳。鉄道事業を中心に、グループ傘下には東武百貨店などの流通業や、「東武ワールドスクエア」で知られるレジャー事業など多様な業態をかかえる。東京スカイツリーも同社が展開している。

なお調査の対象とした2833社の平均勤続年数は13.5年。全体的に、持株会社は平均勤続年数、平均年収共に高い傾向が見られた。300社中最も多くランクインした業種は「電気機器」の50社で、「建設業」の35社、「機械」の28社と続いた。また、電力会社を中心とするインフラ提供企業のランク入りも目立った。