何かとお金がかかりそうなイメージがある「入院」。医療保険に加入している人も多いが、最近、短期入院を手厚く保障する医療保険が増え、注目されている。医療保険は入院日数に応じて入院給付金が支払われるが、特則（特約）を付加すると、10日未満の入院でも一律で10日分の保険金が給付される、というものだ。

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厚生労働省の患者調査（2014年度）によると入院日数は短期化しており、日帰りから4日までが全体の約29％、5～9日が約25％だ。

入院給付金日額1万円の医療保険に加入している人が2日間入院すると給付金は2万円だが、特則を付加していれば10万円。「特則を付加したほうが良さそう」と思うかもしれないが、さてどうだろう。

メットライフ生命の「FlexiS」という医療保険の場合、40歳男性が入院日額1万円で加入すると保険料は月額4097円（Cプラン）。これに特則を付加すると580円特則料が上乗せされる。50歳男性では特則料が860円に。年齢が上がるほど高くなる。

だが、この特則料を損得で考えるのは適切ではない。保険は「万が一」に備える。さらにいえば、家計や預金ではカバーしにくい大きなリスクに備えるものであり、特則料というコストを負担してまで確保すべき保障か、という視点で考えるのが適切だ。

実のところ、入院の医療費の負担はそれほど大きくない。そもそも健康保険には「高額療養費制度」があり、1カ月の医療費が一定の額を超えると、超えた分が健康保険から給付される。70歳未満で一般的な所得（各種手当を含む月収が27万円以上51.5万円未満）の人では、自己負担は9万円前後。別途負担の食事代を入れても1カ月10万円程度で、それなら出せるという人も少なくないだろう。