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専門家は高校の放課後に育つ
人材育成の入口は、就職後の研修より前にある。ラシ財団が紹介するMagshimimは、高校段階の3年間にわたり、放課後にコンピューターやサイバー分野を学ぶ教育プログラムである。地理的・社会的に周辺に置かれた若者にも機会を開き、少人数の授業で、自ら学ぶ力とチームで取り組む力を育てる。
合宿やハッカソン、ハイテク企業の訪問も組み合わせる。軍の精鋭技術部門へ進む可能性を広げ、さらに学業や産業でのキャリアへつなぐ構想だ。これは8200部隊への配属を保証する制度ではない。軍の選抜に臨む前から、才能を伸ばす場所を社会に設けているのである。
その先には、部隊での選抜と訓練がある。国防軍が2022年に公表した8200部隊の紹介は、複数の選抜を経て要員を選び、幅広い情報・技術職種で集中的な教育を行うと説明している。すでに完成した専門家を外から採用するだけでなく、若者を任務に必要な専門家へ育てる仕組みである。
国防軍の2018年の説明には、言語分野の具体例がある。言語を吸収する適性を見極め、集中的に訓練した後、実際の資料を扱い、重要な情報を見いだす責任を負わせるという。これは全員に共通するサイバー技術教育の説明ではないが、適性の発見から訓練、実務上の責任へ進む過程をよく示している。
上司は解法を教えてくれない
日本が「専門家が足りない」と気づいて募集を始めるとき、相手側では、その専門家になる前の教育がすでに始まっている。いま働いている人の数だけを比べれば、次の世代を育てている時間の差を見落とす。
訓練を終えた若者に、何を任せるのか。ここにも差が生まれる。部隊出身のインバル・アリエリ氏は、2016年のForbesの取材で、少人数で学び、議論し、分析して問題を解く教育について語っている。出身者でWix共同創業者のアビシャイ・アブラハミ氏も、上司から解法を与えられるのではなく、自分で考え出すよう求められたと振り返る。
これらの証言から私が重視するのは、若いうちに「答えを出す側」に置かれることである。講義で正解を覚えるだけなら、間違えた後に答えを教えてもらえる。現実の任務では、使える時間と資源の中で、何を試し、どの情報を信頼し、どこで判断するかを自分たちで決めなければならない。
私自身が会った出身者たちにも、職場や役職が変わっても続く、強いネットワークを感じた。ある人は政策に携わり、ある人は企業を興し、ある人は行政を担う。8200部隊は私には、技術者を送り出す場所であると同時に、異なる分野の中核を担う人々がつながる、共通の出発点に見えた。
