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中華チェーン「日高屋」が好調だ。売上高が直近2年で1.8倍に増加した背景には、男性客が約8割を占める「駅前の町中華」からの転換があった。運営するハイデイ日高の青野敬成社長に、業績を伸ばしている理由を取材した――。（第1回／全2回）
安さの理由はコストダウンだけではない
定番の中華そばが420円、人気の野菜たっぷりタンメンが620円。2024年、原料費高騰により、開業以来守ってきた中華そば390円から値上げをせざるを得なくなったが、競合他社と比べるとまだまだ安い。
「セントラルキッチン、そして一定地域に集中するドミナント出店によって、配送効率、調理効率を高め、コストダウンを行っています。さらに近年はDXで人材コストも1〜2％減らせるようになりました」
写真提供＝ハイデイ日高
日高屋の2大定番メニュー、中華そば（左）と野菜たっぷりタンメン
ただ、安さの理由はコストダウンだけではない。薄利多売、つまりブランドの魅力により全店で日に約18万人という、多くの集客が見込めるからこそ、原価が上がっても利益が出て、商品品質にうまく還元できる仕組みだ。
業績伸長の背景には「店舗戦略の転換」
ハイデイ日高の売上高は2022年264億200万円、2023年381億680万円、2024年487億7200万円と推移。営業利益については、2022年はコロナ禍の影響でマイナスだが、2023年から黒字化し、2025年は55億1400万円まで伸びてきた。
店舗数としては2022年の404店舗から2025年の424店舗（来来軒含む）と増加している（2025年2月期）。
こうした業績の伸びの背景には、実は、コロナ禍を挟んだ店舗戦略の転換があった。以下、順に説明していく。
まずコロナ禍前、2020年の改正健康増進法を睨み全店で全席禁煙化。男性客中心から、女性客やファミリー層へと客層の幅が広がった。以前は男性が80％ほどだったが、今は65％ほどになっているそうだ。
さらに、駅前に複数店舗を出店するのが従来の戦略だったが、コロナ禍では繁華街の客が減少したため、ロードサイドへの出店を強化。新規出店の割合としては、駅前とロードサイドが半々になっているそうだ。これも老若男女幅広い層の獲得につながっている。
写真提供＝ハイデイ日高
ロードサイドの強化は幅広い客層の獲得につながった。写真は日高屋 野田16号店
