自転車専門店「サイクルベースあさひ」を展開するあさひが、上場以来過去最高の売上高を更新した。高千穂大学の永井竜之介教授は「最初は小さな街の自転車店だった。2004年に上場してからも、“大企業らしさ”と“中小企業らしさ”を持ち続けたことで、オンリーワンの存在になっている」という――。

自転車販売台数は3年で約200万台減少

「自転車ブーム」という言葉はよく耳にするものだが、「自転車を買う人」は着実に減り続けている。

日本の自転車市場について見てみると、2020年1306億円（718万台）、2021年1408億円（689万台）、2022年1495億円（579万台）、2023年1388億円（508万台）と、金額ベースでは上下がある一方、台数は右肩下がりの減少を続けていて、過去3年間で約200万台も減っている（※1）。

年々、人口は減少し、少子化は進み、自転車を買わずに使うシェアサイクル市場が拡大を続けていることを考えれば、自転車を買う人が減っていくことは何も不思議ではないだろう。自転車の品質が上がって耐久年数が延びたことで、買い替え頻度が低下していることも一因にあげられる。

自転車市場は、10万円超えも珍しくない高額の電動アシスト自転車の販売が伸びており、販売台数が減少しても販売金額の上昇幅が大きいことで、市場規模としては拡大を続けていたが、2022年から2023年にかけては金額ベースでも落ち込みを見せている。

「自転車を買える場所」は増えている

「自転車を買う人」が減っていく一方で、「自転車を売る会社」は増えている。ホームセンターや総合スーパーでの販売は一般的になっているし、ヨドバシカメラなどの家電量販店、ドン・キホーテなどのディスカウントストアでも売られている。楽天市場をはじめとした通販サイトも多く、パナソニックなどのメーカーによるオンライン直販もある。

この現状は、特に自転車専門店、いわゆる「街の自転車店」にとって四面楚歌と言っても過言ではなく、競争に敗れて多くの自転車屋が廃業していっている。

そんな中で例外的に成長を実現している自転車店が、株式会社あさひの「サイクルベースあさひ」だ。サイクルベースあさひは、青森と沖縄を除く45都道府県に534店舗を展開し（2024年4月時点）、2024年2月期の売上高は780億7600万円で、2004年の株式上場以来、過去最高を連続更新中だ（※2）。

2024年4月11日にオープンしたサイクルベースあさひ練馬石神井台店
2024年4月11日にオープンしたサイクルベースあさひ練馬石神井台店（画像＝あさひプレスリリースより）
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サイクルベースあさひは、なぜ厳しい市場環境下でも成長を続けていくことができるのか。その成功要因として、自転車に関するあらゆるニーズの総取りを実現する、「大企業らしさ」と「中小企業らしさ」を併せ持つマーケティング戦略がある。