自動車の販売価格が年々上がっている。なぜ自動車は「高価な買物」になっているのか。経済評論家の加谷珪一さんは「モノの価格が上がっているのに、給与は上がっていない。日本はスタグフレーション(不況下のインフレ)という経済危機を迎えつつある」という――。(第1回)

※本稿は、加谷珪一『スタグフレーション――生活を直撃する経済危機』(祥伝社新書)の一部を再編集したものです。

公共駐車場に駐車
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食品は原材料の価格高騰に影響を受けやすい

今回の物価上昇は2021年後半から顕著となり、2022年春以降に本格化したという流れですが、早い段階で価格が上がっていたのは食品類でした。2022年4月には多くの食品価格がいっせいに値上がりし、私たちの家計を直撃しました。

一般的に、食品類は、他の工業製品と比較して、販売価格に占める原材料の比率が高く、価格高騰の影響を受けやすい商品です。とりわけパンや食用油は原材料の比率が高いという特徴が見られます(図表1)。

パンや食用油の原材料比率は30~40%。化粧品やバス、タクシーは10%程度と低い
パンや食用油の原材料比率は30~40%。化粧品やバス、タクシーは10%程度と低い(出典=『スタグフレーション――生活を直撃する経済危機』より)

説明するまでもなくパンの原料は小麦粉ですが、小麦の市場価格は2021年から2022年にかけて2倍に高騰しており、パンのメーカーはコスト増加に苦慮していました。同じく食用油の原料となる菜種油や大豆油の価格も軒並み上昇しており、多くのメーカーが値上げせざるを得ませんでした。

パンの販売価格に対する原材料価格の比率は30~40%、食用油も同30~40%程度と高めになっており、原材料価格が上がると、メーカーの利益を圧迫します。

これに対して、菓子類、即席麺、レトルト食品などは加工の工程が多い分、価格に占める原材料の比率は低下します。商品の種類によってさまざまであることから、一概に原価率を決めることは難しいのですが、一般的に菓子類は25~30%、即席麺は20~30%程度です。