アスリートも東北復興もないがしろにされ、検証も未完

また、アスリートが最優先でなかったことは酷暑下での開催が物語っている。

テニスの男子シングルスに出場したROC（ロシア・オリンピック委員会）のダニル・メドベージェフ選手は「今までで最悪な暑さ」だと不満を口にした。トライアスロン男子で優勝したノルウェーのクリスティアン・ブルンメンフェルト選手は、ゴール直後に倒れこみ、嘔吐おうとした。アーチェリー女子に出場したROCのスベトラーナ・ゴムボエワ選手に至っては、気を失って倒れ、のちに熱中症と診断された。

日本の夏が、アスリートがパフォーマンスを最大限に発揮するのに最適な時期であるはずがない。にもかかわらずこの時期での開催に至ったのは、放映権を保有するNBCへの配慮だったといわれている。つまりファーストだったのはアスリートではなく、「マネー」だった。

そしてなにより「復興五輪」が最も罪深い。関連工事が東京に集中したことで建築資材や人件費が高騰し、作業員の確保もままならずかえって復興の妨げとなったからだ。一橋大学名誉教授の鵜飼哲氏は、この現実をふまえて「復興妨害五輪」だったと正しく指摘している。被災地に暮らす人々に希望を抱かせておきながら、すぐさまそれを打ち砕いた罪は相当に重い。

これらを総括することなく再び招致を試みるのは、愚の骨頂でしかない。

中途半端な「外交ボイコット」で開催にひた走る北京五輪

にわかには信じ難い不祥事や不誠実な言動が明るみに出ても、いったん招致が決まればオリンピックは開催へとこぎ着ける。まるでブレーキが壊れた自動車のようにひた走る。

4日の開会式に先駆けて既に一部競技が始まった北京冬季五輪もそうだった。

開催前の昨年11月には、中国トップテニス選手の彭帥選手が中国共産党幹部からの性的強要を告白し、その後、消息不明となった。これを受けて、「ぼったくり男爵」ことIOCバッハ会長は本人とテレビ電話で対話し、その身の安全を確認したと発表した。

だが依然として周囲の状況など不明な点は多く、人権侵害への懸念は払拭ふっしょくされていないという見方がいまも残る。新疆しんきょうウイグル自治区のイスラム系少数民族ウイグル族および香港民主化運動への弾圧も問題視されており、著しく人権を軽視する中国は世界各国から厳しい批判を浴びている。

これに対し、アメリカ、イギリス、カナダ、オーストラリアなどは、閣僚、外交官、政府関係者を大会に派遣しない「外交ボイコット」を決め、日本もこれに倣った。しかしながら日本オリンピック委員会会長の山下泰裕氏および東京オリンピック・パラリンピック組織委員会会長の橋本聖子氏は派遣するなど、その内実は中途半端な対応でしかない。

背景にアスリートへの配慮があるにせよ、結論として開催そのものに否を突きつけたわけではないからだ。神戸大学大学院の小笠原博毅教授はこの外交ボイコットを「やってもやらなくてもいずれにせよ意味がない」とし、人類学者デヴィッド・グレーバー氏の言葉を借りて「bull-shit」（くそくらえ）だと指摘した。