東京の体育館は95%が冷房完備なのに…1600万軒が停電する｢真夏の首都直下地震｣で国が促す｢新たな避難場所｣

地形と地質、地盤災害の専門家。災害が起きた際には速やかに現地入りして被害を調査。平成28年熊本地震、北海道胆振東部地震、山形県沖地震、令和8年熊本地震などでは発生当日又は翌日に現地入り。人が住み、暮らしていく不動産や住宅、地域社会に、災害による被害を減らしていく（減災）考え方が広まることで、「幸せな暮らし」を続けていける社会づくりを進めていきたいと考えている。立地のリスクを知り、ただしく災害を恐れ、我が家で災害によって亡くなる、健康を損ねる、我が家を失う方が少なくなることを願う。