欧米メディアと学界に潜む「真犯人」

日本のイメージを不当に貶めている最大の「真犯人」は、欧米のメディア空間と学術エコシステムに深く根付いたイデオロギー的な偏向である。日本を取材する国際特派員や、日本研究を専門とする学者の多くは、中道左派的なパラダイムに浸った欧米の大学の教育から輩出されている。

これらの環境において、アジア研究は頻繁にクリティカル・セオリー（批判理論）やポストコロニアリズムのレンズを通して濾過される。そこでは、現実的な国際関係論やハードな安全保障研究（軍事バランスや抑止力の分析など）よりも、権力力学、ジェンダーの不平等、マイノリティへの抑圧といった進歩的なテーマに対する批判が優先される。彼らは「親日派」であり、日本の伝統文化やポップカルチャー、洗練された都市生活を深く愛しているものの、その愛情は「平和で無害な日本」に向けられたものであり、国家として牙を持つ日本に対するものではない。

その結果、これらの卒業生がジャーナリズムの業界に入り、東京特派員として赴任すると、彼らは報道に影響を与える強力な制度的偏向を持ち込むことになる。彼らは社会階層を解体し、権力を批判する訓練は受けているが、インド太平洋の冷酷な安全保障の現実を分析する能力には欠けていることが多い。この学術的なパイプラインは、軍事力の強化が本質的かつ原則的な懐疑論をもって見られるフレームワークを作り出す。