本連載では、“伝説のトップコンサルタント”堀紘一氏に、メルマガ編集チームがまとめたリーダーたちの悩みをぶつけ、ズバッと斬っていただきます。（2023年10月16日レター）

──採用増に向けて46.4％の企業が正社員の賃金を引き上げたとのことですが、今後は、人件費増、原材料費増が経営に重くのしかかりそうです。この環境下では、経営者はどのように思考すればよいのでしょうか。社長に頼られる名コンサルタントの堀さんにご教示いただければと思います。

【堀】数多くの日本企業のコンサルティングを経験して、つくづく感じることがあります。それは、日本企業がいわば「課長補佐社会」であるということです。省庁でも重要なことを決めているのは課長補佐クラスの人々で、現場マネジャーという位置づけです。軍隊組織で言えば、課長補佐はおおむね中佐に相当するでしょう。一つ上の課長は大佐、部長が少将、局長が中将、事務次官が大将というイメージでしょうか。

（構成＝今井道子）