保有NFTが自分のアイデンティティになる

ただし「NFT事業を始める＝Web3的である」とは限りません。

たとえば楽天のNFT事業は、独自のプライベートチェーンで展開されています。プライベートチェーンとは、イーサリアムのような誰でも参加できるパブリックチェーンとは違い、自社だけで閉じているチェーンのこと。つまり「楽天以外のマーケットプレイスとの互換性はない」ということですから、中央集権的な構造は維持されたままです。

NFTには、ただ「トークン化された価値を保有している」というだけでなく、「保有NFTが自分のアイデンティティになる」という側面があります。

NFTアートの中でも、特にプロフィールピクチャー（PFP）に人気が集まっているのも、デジタル世界におけるアイデンティティのニーズが高まっているからでしょう。

「装飾品」「持ちもの」なども、アイデンティティを表現する装置になりうることから、NFTには、世界の名だたる大企業も続々と参入しています。

ただし、単に参入すればいいという話ではなく、NFTをどう扱うかで、明暗は大きく分かれるのです。

NFTホルダーの不信を買ったポルシェの例

ここでは大企業のNFTプロジェクトについて、「ポルシェの失敗」と「ナイキの成功」を例にとって考えてみたいと思います。

ポルシェの失敗とは、そのやり口がNFTホルダーの不信を買ってしまったという話です。

ポルシェのNFTは2023年1月に、0.911ETH（発売当時の相場で1490ドル）と非常に高額で売り出されました。名車の誉れ高い「ポルシェ911」にちなんだ値づけだといいます。ところが、それが売れ残ってしまい、最初の売値よりも安い値段で転売されるケースも出てきます。

そこでポルシェは、「売れ行きが悪いから」という理由で当初予定していたNFT供給量を減らし、さらに特典（ユーティリティ＝NFTの使用価値）を追加。

それが二次流通（転売）の価格上昇につながります。こうして転売目当てのNFTホルダーを喜ばせ、沈静化に至りました。

しかし、その対応がNFTホルダーの批判を浴びることになります。ポルシェは、いったい何を間違えたのでしょう。