マイページ
分散投資は「大儲け」の機会から遠ざかる
昨年からはじまった新NISA制度により、金融商品への投資を行う個人は飛躍的に増加した。同制度をきっかけに株式や投資信託への投資をはじめた方も多いだろう。金融市場でのニューカマーに対し、2024年の投資環境は悪いものではなかった。7月末に日本銀行が不用意な利上げをしたことで一時的な急落に見舞われたものの、結果として昨年末の日経平均株価は一昨年末から6100円ほど上昇した。米国株もS＆P500の年平均リターンが20％を超える（※1）などおおむね堅調だったといえる。
その一方で、年明け以降の相場は大荒れが続いている。はじめての本格的な乱調相場に世界の株価動向から目を離せないという人も多いのではないだろうか（乱調相場に心が躍るという人も中にはいるだろうが……）。
大前提として、積立投資の基本は長期保有にある。短期的な乱高下に一喜一憂する必要はない。株価は平均的には名目企業価値から決定される。経済成長によって企業利潤が増加した場合はもとより、世界的なインフレによって企業利潤の額面上の数字だけが上昇したとしても平均的な株価は上昇する。株式のような実物資産（この場合は企業活動）に基づく金融資産は経済成長に取り残されるリスク、そしてインフレリスクを吸収する効果がある。
ここから先は有料会員限定です。
登録すると今すぐ全文と関連記事が読めます。
（最初の7日間無料・無料期間内はいつでも解約可）
プレジデントオンライン有料会員の4つの特典
- 広告最小化で快適な閲覧
- 雑誌『プレジデント』が最新号から読み放題
- ビジネスに役立つ学びの動画が見放題
- 会員限定オンラインイベント
