武器としての「解雇」を使いこなそう

外資系企業では成果主義が徹底されており、業績が振るわない社員は解雇されることも珍しくありません。一方、日本企業では一度正社員として採用されると、よほどのことがないかぎり解雇はされないイメージがあります。

そのため、会社がモチベーションの低下した社員を抱え込むと、組織全体の活力が低下してしまうケースも少なくありません。会社側から解雇はできないからと「自分から辞職を言い出すように仕向けよう」などと、陰湿な対応をする職場もあります。

ですが、日本でも仕事をしない社員や、会社の求める業務を遂行できない社員には、解雇（普通解雇・懲戒解雇）を言い渡すことは可能です。職場の淀んだ雰囲気を排し、前向きに仕事に取り組むカルチャーを形成していくために、解雇は一つの武器になりえます。