不要不急の仕事を生み出す｢9割の中間管理職｣は不要である コロナで必要な1割が明確になる

※本稿は、佐々木常夫『9割の中間管理職はもういらない』（宝島社新書）の一部を再編集したものです。

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テクノロジーは労働時間を短縮しなかった

皆さんは「ブルシット・ジョブ」という言葉をご存知でしょうか。2020年9月に滞在先のイタリア・ヴェネツィアで急逝した、世界的に著名な文化人類学者デヴィッド・グレーバーが、その著書『ブルシット・ジョブ　クソどうでもいい仕事の理論』（岩波書店）で論じたものです。

グレーバーは、人類と借金（負債）の歴史から貨幣の誕生について論じた『負債論　貨幣と暴力の5000年』（以文社）によって世界的に知られるようになりました。その彼が、現代ビジネス社会を論じた『ブルシット・ジョブ』は、2013年に『ストライキ！』というウェブマガジン内で発表された「ブルシット・ジョブ現象について」という自身の論文が好評を博したことから執筆された本です。

この論文では、1930年にジョン・メイナード・ケインズの「20世紀末までには、英米のような国々では、テクノロジーの進歩によって週15時間労働が達成されるだろう」という予測から問いかけが始まっています。

この予測がもちろん、大きく外れたことは周知のとおりです。週15時間になるどころか、皆さんは定時で帰ることはおろか、残業がない日なんて滅多にないような毎日を送っているのではないでしょうか。

それはグレーバーにとっても同様の疑問で、テクノロジーは、逆に私たちをよりいっそう働かせるために、活用されてきたのではないかと言っています。

管理部門が急激に膨張した

1910年と2000年の雇用を比較する報告をグレーバーは提示しています。それによれば、工業や農業の分野ではいわゆる「奉公人」と呼ばれるようなポジションの人は劇的に減少しました。しかし、そのぶん、専門職や管理職、事務職、販売営業職、サービス業は3倍になったのです。それは雇用総数の4分の1から4分の3にまで増加しました。

グレーバーはさらに、金融サービスやテレマーケティングといった新しい産業が創出され、企業法務や学校管理、健康管理、人材管理、広報といった部門がどんどん拡大していったことを指摘します。

つまり、テクノロジーの進展とともに生産に直接携わるような仕事は減ったけれども、「管理部門の膨張」が起きているのが、現代だというわけです。

グレーバーはそうした仕事の多くを、「ブルシット・ジョブ」と名づけました。それは、本来は不必要な仕事なのです。より効率化を進めれば、本来、そこまで増える必要がなかった仕事です。