激変した商習慣鎬を削る情報戦

<strong>高萩光紀</strong>●たかはぎ・みつのり 1940年、東京都生まれ。64年、一橋大学法学部卒業、日本鉱業入社。93年、ジャパンエナジーが発足。94年、同社取締役、98年常務、2001年専務執行役員、02年社長。同年、新日鉱ホールディングスが発足。06年、同社社長。10年、新日本石油と新日鉱の経営統合でJXホールディングスが発足、同社社長。
高萩光紀●たかはぎ・みつのり 1940年、東京都生まれ。64年、一橋大学法学部卒業、日本鉱業入社。93年、ジャパンエナジーが発足。94年、同社取締役、98年常務、2001年専務執行役員、02年社長。同年、新日鉱ホールディングスが発足。06年、同社社長。10年、新日本石油と新日鉱の経営統合でJXホールディングスが発足、同社社長。

1980年前後、第二次石油危機で世界の原油取引が様変わりしたときだった。東京・虎ノ門の本社で、中東からの国際電話をじっと待つ日々が続く。中東産油国を歴訪し、原油の確保に走り回っている部長から連絡があれば、いつ、どれだけの原油を、いくらで買えるかを聞き、社内を走る。財務部門に資金繰りを依頼し、精製部門には輸入できる量と時期を伝え、ガソリンなど石油類の生産計画を進めてもらう。

40歳を迎えた時期で、原油調達担当の課長だった。ときには自分も中東へ出向いたが、どちらかと言えば「銃後の守り」の役目だった。

当時、中東へ行った面々には、情報が入らない。いくら現地紙を読んでも、石油に関する動きはわからない。とくに、市場価格が下がったなど産油国にとって不利なことは、何も載らない。英字版も同じだ。様子をみていると、産油国側が「あれ、よその会社はもう契約したぞ。いいのかい？」と促してくる。多くの場合、駆け引きだ。結局、出張組も、本社で集めた情報に頼るしかない。