テレワークが増えるなかで、どう働くか。ビジネスチャットツール「チャットワーク」の山本正喜CEOは「テレワークではより自律的に仕事に取り組む必要があります。そうした『働き方改革』とは、働く人に優しい環境をつくろうといった甘いものではないのに、それを誤解している人が多い」という——。

※本稿は、『Indeed特別編集 あの人の仕事論』（KADOKAWA）の一部を再編集したものです。

チャットワーク株式会社・山本正喜CEO
写真提供＝KADOKAWA
チャットワーク株式会社・山本正喜CEO
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これから、働き方はどう変化していくのか？

2019年には政府による働き方改革関連法案の施行もあり、ここ数年、「働き方改革」があちこちで叫ばれるようになりました。従業員の副業を認めたり、労働環境の整備を進めたりといった取り組みを積極的に行う企業も増え、ワークライフバランスをより重視して仕事を選ぶ人々も、多く見られるようになってきています。

そんななか起こった、新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大。

日本でも、緊急事態宣言によって外出自粛が要請され、テレワークやオンライン会議を導入する企業が一気に増加。さらには、人々の行動変容により経済活動にも大きな影響が及び、倒産する企業や失業者も現れるなど雇用不安も広がっています。