超一等地に「ど根性ビル」の謎

日本において、大規模再開発の一角に古めかしい雑居ビルが建つというのは珍しい話ではない。再開発は通常、大手デベロッパーが主導するものだが、1社で進めることはできず、地権者との共同作業となる。バブル期の悪質な地上げのイメージが根強く残っているものの、日本の法律は私有財産権が強く、行政による強制収容は難しい。再開発に同意しない地権者もおり、単独での生き残りを目指すというのもまた自由だ。

ピカピカのビルに挟まれるように存在感を発揮するビルは一部の不動産事業者の間では「ど根性ビル」と呼ばれており、好事家も多い。有名なのは日本橋室町の三井不動産の本社がある一角だ。中央通りに面した角地に骨董店や画廊が入居するビルは再開発に加わらず、今も単独で営業を続けている。真偽のほどは定かではないが、業界内では「三井不の札束攻勢にも頭を縦に振らなかった」という噂もあり、今でも語り草となっている。

日本橋室町の超一等地で異様な存在感を放つ「ど根性ビル」。骨董店や画廊が入居している
筆者撮影
日本橋室町の超一等地で異様な存在感を放つ「ど根性ビル」。骨董店や画廊が入居している

それにしても、だ。トフロム八重洲は「東京の国際競争力向上に貢献」するとして、国家戦略特区の認定を受けている。岩井監督の言葉を額面通りに受け止めると、今後100年間、東京駅の目の前の超一等地に質屋の看板が掲げられ続けることにもなりかねない。さすがに主催者も気まずいと感じていたのか、セレモニーに訪れたメディアはメインゲートではなく、横の通りに面した入口から入るように誘導された。