出生率は西日本が高く、東日本が低い傾向がある。一体なぜか。京都大学地理学研究会第7代会長の重永瞬さんは「三世代世帯の割合や20~30代人口の男女比を見ると、ある仮説が浮かび上がってくる」という――。

※本稿は、重永瞬『新しい日本地理 地図・統計・移動から読み解く』(講談社現代新書)の一部を再編集したものです。

なぜ東西で出生率に差ができるのか

まず、2024年の都道府県別出生率を見てみよう(図表1)。

都道府県別の出生率が最も高いのは、沖縄県の1.54(2024年)である。跡継ぎとして男子を望む傾向が強いことや、米軍統治下において中絶や避妊が本土よりも普及しなかったことなどが沖縄県の高い出生率の理由として考えられている(*1)

反対に、大都市圏では概して出生率が低い。住宅の狭さや保育所不足、未婚率の高さなど、さまざまな要因が背景にある。一般的に、大都市の若年女性は学業や仕事に追われ、結婚や子育てに時間を割く余裕が持ちづらい傾向にある。

出生率の地域差を見るとき、まず目立つのはこうした大都市圏と地方部の差である。しかし、人口減少率と同様、地方間の差も大きい。全体的に九州や中国地方など西日本では出生率が高く、東北や北海道など東日本では出生率が低い。特に、九州と東北は対照的である。なぜこのような差が生まれるのだろうか。

暖かい地域は「性におおらかだから」?

この疑問を抱く人は多いようで、しばしば、次のような説明がなされる。

「暖かい地域は性におおらかなので出生率が高い」
「九州は男尊女卑なので出生率が高い」

たしかに、現在の日本の出生率は気候と正の相関関係があり、南にいくほど高くなる傾向がある。沖縄県が出生率1位であることもよりその印象を強めている。

「性におおらか」や「男尊女卑」といった価値観については定量的に測ることは難しいが、以上のような説明が流布していることを考えると、どうもそれなりの数の人にとって納得感のあるロジックであるらしい。

しかし、本当にそうなのだろうか。過去に遡って考えてみよう。