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日本で働く外国人が増えている。京都大学地理学研究会第7代会長の重永瞬さんは「一口に外国人と言っても、その数や出身国の構成は地域ごとに大きく異なる。外国人をめぐる議論においては、まずこの違いを理解することが大切だ」という――。
※本稿は、重永瞬『新しい日本地理 地図・統計・移動から読み解く』（講談社現代新書）の一部を再編集したものです。
35年間で在留外国人は約4倍に増加
1970年代まで、日本における外国人はほとんどが韓国・朝鮮人であり、それにいくらか中国人が加わる程度であった。ところが、1980年代以降には、さまざまな国籍の外国人が日本にやってくるようになる。それ以前からいる外国人は「オールドカマー」、1980年代以降に来日した外国人は「ニューカマー」と呼ばれる。
図表1に在留外国人の推移を示した。1980年代以降に外国人の国籍構成が変化していることが分かる。
この時期から、中国のほか、ブラジルやフィリピンなどさまざまな国籍の外国人が日本に移り住むこととなった。リーマンショックを挟んだ2010年代以降には、ベトナム人も増加している。
1990年には約108万人だった在留外国人の数は、2025年6月には約395万人と、35年で4倍近く増加した。
「老華僑」と「新華僑」の違い
ニューカマーの先駆けとなったのは中国人である。1978年、鄧小平政権は「改革開放」政策を打ち出し、市場経済の導入を図った。同年には日中平和友好条約も締結され、多くの中国人が留学生として日本へやってきた。
1978年以降に国外に渡った中国人は「新華僑」と呼ばれ、それ以前の「老華僑」とは区別される。
日本の老華僑は横浜、神戸、長崎などの中華街に集まっているが、新華僑の居住地はそれとは異なるパターンを見せる。
