実質賃金のマイナスが続く

インフレに話を戻すと、インフレが再燃すると、昨年1.3％下落した実質賃金のことが心配になります。実質賃金は実額である名目賃金からインフレ率を差し引いたものです。今年1月は13カ月ぶりにプラスになりましたが、このままでは春以降は、再度実質賃金がマイナスとなる可能性が高く、国民生活は以前より厳しくなります。

図表2には一人あたりの賃金を表す「現金給与総額」の数字も載せてありますが、インフレ率にはなかなか勝てておらず、実質賃金がマイナスの状態が昨年は続きました。（給与と比べる物価上昇率は、一般的には図表2で挙げた「生鮮除く総合」と少し違いますが、生活実感的には「生鮮除く総合」を用いるべきだという意見もあり、私もそう考えています）

【図表2】消費者物価指数と現金給与総額

それが今後、インフレがひどくなると当然、実質賃金が再度マイナスとなります。実質賃金がマイナスということは、これまでと同じものが同じ値段で買えなくなるということです。子供さんがいる家庭では、食料品などは量を確保せざるをえないですから、量を確保しようとすると質を落とさざるを得なくなります。