なりたい職種の経験を積める機会はいくらでもある
たとえば、「ファンドマネージャーになりたい」という若者であれば、さっさと自分の資金を100万円でもいいから運用してみれば良い。個別株、ETF、商品先物、仮想通貨、ありとあらゆる金融商品が大暴落している昨今だが、それでも「日経ベア2倍」「TOPIXベア2倍」「VIX先物」など大暴落時に利益が出る金融商品は数多く、これらの商品は1000円程度から買うことができるため、どれだけお金がない学生でも「即席ファンドマネージャー」になることが可能だ。
実際、私も塾経営の傍ら、大学時代の先生にも相談しながらこれらの金融商品を運用し、月数十万円ほどの利益を得ている。私は使わないが、信用取引なども使えば学生時代から月百万円前後の収入を得ることは十分可能だろう。
また、「コンサルタント」になることもさほど難しくない。DXが進んだ社会では、今この瞬間からでもGoogle広告にアカウントを作れば、上場企業と肩を並べて自分の広告を配信し、利益を出すことができる。若者が上場企業よりも有利な点としては、日々の家賃や人件費などの固定費に圧迫されることもなく、かつ中途半端な上場企業の末端の社員や外注先よりはやる気に満ちあふれているという点である。
このように、今日の社会においては「経験者」になることはさほど難しくない。だからこそ、未経験者のまま、「この仕事やりたいです！」と手を挙げているような人は仕事ができないと言えるのだ。
「給料を上げてくれたらやる気が出るのに！」と言う人の正体
最近、後輩たちから転職相談を受けていると「給料を上げてくれたらやる気が出るのに！」とぼやく人が多いことに驚かされる。そういう後輩たちに「では、あなたはいまいくら会社に利益貢献していて、そのうちいくらをもらっているの？」という話をすると黙ってしまうことも多い。
そもそも、給料を上げたら良い仕事ができ、逆に給料がそのままだと良い仕事がされないのであれば給料を上げる合理性があるが残念ながらそうではない。給料を上げてくれという人の給料を上げても、だいたい仕事のクオリティーは上がらない。一方、そんなことを言わない人がちゃんと仕事をしていたりする。
基本的には、会社は生産性の伸びよりも早く従業員の給料を上げてはならない。そうすることで競争力を失うからだ。だからこそ、給料を上げてほしいと願う人がまずすべきことは自分の生産性を高めることなのだが、残念ながらそれをしようとはしない。
そういう人は、頭の先から足の爪の先まで他力本願で自己中心的だからだ。給料は他人に上げてもらうものではなく、自分で上げるものだ。いまの時代、稼ごうと思えばいくらでも自分で稼ぐ方法はある。にもかかわらず自分の人生を他人任せにする人に任せる仕事はない。
このような理由からわかるように、「給料を上げてくれたらやる気が出るのに！」という人は仕事ができない。
以上、「仕事ができない高学歴人材」の3つの特徴をまとめた。コロナ禍における人材不足において、「高学歴人材」に飛びついてしまう経営者もいるだろう。だが、実際に仕事ができる人材は限られている。上記で紹介した紹介した3つの特徴を参考にして、使える人材を見抜いて欲しい。