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「目がやけに疲れる」「目の調子がおかしい」──。コロナ禍以降、そのように訴えて私の経営するクリニックに訪れる患者さんが増えた印象があります。理由はさまざまですが、巣ごもり生活でスマホを中心としたデジタルデバイスに接する時間が長くなったことは、確実にその一因でしょう。待合室でスマホで時間をつぶし、診察室に持ち込む子供までいて、スマホ依存が進んでいることを実感させられます。
スマホの見すぎで「急性内斜視」になるケースも起きています。近くでものを見ると目が内側に寄る状態になり、長時間続けると寄り目が固定化してピントが合わなくなってしまうのです。目を休めたり手術をすることで改善に向かいますが、完全に目の状態が元に戻ることはありません。手術後もものが二重に見える状態で、日常生活に困難をきたすのであれば、それはいわば「機能的失明」だと私は考えます。
急性内斜視の発症は若い層に目立ちます。違和感を感じても、「親に言うとスマホを取り上げられる」と不安になり、症状が悪化するまで申告を躊躇してしまう人もいます。
とはいえ、若い層に特有の症状というわけではありません。ある中高年の患者さんは体調が悪く、ベッドに横になって、自分は何の病気なのかスマホで調べ続けたそうです。それから1週間後、気がつくとピントが合わなくなって、当院に駆け込んできました。
横になってものを見ると眼位（両眼の視線の方向）が通常からずれるので、その負荷のかかった状態でスマホを見続けることは目によくありません。さらに普段かけている眼鏡をはずして顔を近づけると、目はどんどん内側に寄っていくので注意が必要です。
視野を広げて世界に目を向けると、近視の人口が急激に増えています。2016年、オーストラリアのブライアン・ホールデン視覚研究所は、世界の近視人口は30％を超えており、50年には世界人口のほぼ半数が近視になるだろうと予測しました（図表1）。22年のデータも、ほぼこの論文の通りに推移しています。
日本でも同様の状況が進んでいます。19年に慶應義塾大学医学部が発表した研究では、小学生の近視有病率は76.5％、中学生の近視有病率は94.9％に達していました。すでにこれ以上は高まらないようなレベルで、そのまま高止まりしていると言ってもいいでしょう。
近視の原因の一つとされる遺伝的な素因だけでは、こうした急激な増加を説明できません。本を読むなど近業（目とものの距離が30センチ以内で行う作業）時間の増加や戸外活動時間の減少といったライフスタイルの変化、また、スマホなどデジタル機器を扱う時間が増加した影響が考えられます。
後者についてはこれまで十分な科学的エビデンスがありませんでしたが、コロナ禍をきっかけに、デジタル機器のスクリーンを眺める時間（スクリーンタイム）と近視進行リスクに相関関係があることを裏付けるデータが出てきました。コロナ禍によるロックダウンの間、中国の青少年を対象に行った研究では、毎日のスクリーンタイムが長くなることで近視の発症・進行のリスクが高まること、スマホなどの画面が小さいデジタル機器ではよりリスクが高まる可能性があることなどが示されています。
強度近視の失明リスクは軽度近視の50倍以上！
近視の症状は、おもに若年時に始まります。図表2が目とものが見えるメカニズムです。ピントの操作はレンズの周りの毛様体筋が行っていて、近くのものを見るときは緊張してレンズの厚みを増やし、遠くのものを見るときは薄くするという調整を行っています。ところが近くのものばかりにピントを合わせ続けていると、毛様体筋が緊張状態のまま固まってしまうことが起きます。これが「仮性近視」と呼ばれる近視の初期段階です。
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