今後、自分で選択する機会は増えていく

実際に選択の場面に遭遇したときは、その治療を行うことで身体などにどのような変化が起こるのか、その後はどのような経過を辿るのか、反対に選ばなかったときはどうなるのかといったことを、納得のいくまで主治医に説明を求めてください。

一度書いた事前指示書などは何度でも書き直すことができます。身体の状態や気持ちの変化によって指示内容が変わることは珍しくありません。家族や医療者とよく話し合いながら、本人にとって後悔のない選択ができる環境が重要です。

厚生労働省では「人生の最終段階における医療・ケアの決定プロセスに関するガイドライン」を公表しています。2024年度の診療報酬改定では、このガイドラインなどの内容を踏まえ、入院した患者さんに対し、意思決定支援に関する指針を作成することが入院料算定の要件となりました。

医療と介護の連携の強化も打ち出されており、医療にせよ介護にせよ、自分の意思を表明し、自ら選択する機会は増えていきそうです。

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