大企業では、3年以内に社員の3割程度が辞めるというデータがあるという。その定着率の低さがクローズアップされがちだが、私の見方は少し違う。打ち寄せる波に異物が含まれているように、戦力になると思って採用しても、会社にとって不要と考えられる社員もいるものだ。生産性を上げるためには企業にも新陳代謝が必要であり、誰も辞めないほうが怖いともいえる。むしろ問題なのは、辞めていく3割がどんな人材なのか、必要性の高い人材が流出していないか、である。

以前もお話ししたが、私は大学時代に教材セールスの仕事をしていた。新規採用のための説明会に10人集まれば、実際に仕事に就くのは3～4割程度。何回も説明会をして50人が仲間入りすれば、成約して稼げるのは20人程度、トップレベルと評価できる人材は1人いるかいないかだ。

ここで連想されるものが「パレートの法則」だ。別名「二対八の法則」といわれるこの法則は、イタリアの経済学者パレートが発見した所得分布の経験則で、全体の2割程度の高額所得者が社会全体の所得の約8割を占めるということを指す。また、全体の20％の人材が大半の収益を挙げ、残り80％の人材を食べさせるなど、さまざまな現象にも適用できると考えられている。

（高橋晴美＝構成　ライヴ・アート＝図版作成）