店舗数は｢天下一品｣の半分以下なのに年商477億円…｢一蘭｣の社長が8年前に明かした"拡大路線"より大事なもの

ネットやSNSで話題になった「最近人気の外食チェーン」が、いつの間にやら自分の生活圏内でもよく見かけるようになった。そんな経験がある人は多いだろう。

自宅や職場の最寄り駅の近く、大きな国道沿い、よく利用する商業施設のテナントなど、気がつけばまるで囲まれるように出店が続き、「え？　またできんの」なんて驚くこともあるのではないか。

写真＝iStock.com／Vadym Ivanchenko

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なぜこういう現象が起きるのかというと、外食チェーンの世界では「数を制する者が勝負を制する」という、いわゆる「拡大路線戦略」が王道の戦い方とされているからだ。

例えば、「横浜家系ラーメン町田商店」など国内957店舗の運営・プロデュースを行い、海外でも47店舗を展開している株式会社ギフトホールディングスは「国内1000店舗　海外1000店舗」を目標として掲げて、さらなる出店攻勢をかけている（2026年10月期第3四半期決算資料）。

また、「串カツ田中」や窯焼きピッツァや生パスタの店「PISOLA」など国内外449店舗（2026年8月末時点）を運営する株式会社ユニシアホールディングスも「国内外で1000店舗」を目標に出店を進めている。

素人の考えでは「もう十分多いじゃん」となるが、外食チェーンがここまで執拗の「規模」を追い求めていく理由には、「スケールメリット」が大きい。

店舗数が増えればおのずと売上も増える。知名度も上がって新客も呼び込める。原料に関しても一括で大量調達するのでコストが効率化されて「安くてうまい」が実現しやすくなる。また、上場企業の場合、出店を続けることで「右肩上がりの成長」をシビアに求めてくるマーケットの信任を得ることができるという側面もある。

この成功事例の代表格が「サイゼリヤ」である。2026年8月期決算によれば1765店舗（国内1070店舗、海外695店舗）、近年は海外出店を加速しているが、それでも日本国内で1000店舗を維持しつつ、コスパの良さで売上高3015億円を築いた。

つまり、食文化にも影響を与えるような国民的メジャーチェーンを目指す外食プレーヤーが「偉大な先人の教え」を見習えば、店舗というのはとにかくじゃんじゃん増やしていくのが当たり前なのだ

しかし、みんながみんな同じことをして成功するほど商売は甘くない。このような戦い方とは異なる方法で、しっかりと売上を増やして、ブランド力を高めている外食チェーンもちゃんと存在している。

その代表が「天然とんこつラーメン　一蘭」（以下、一蘭）である。