時代の空気を察知することに長けた人々による、2014年を生き抜く羅針盤となるコトバ。
●リアル空間（関西学院大学准教授 鈴木謙介）

スマホの普及でリアルとバーチャルの境目がなくなりつつある。現実の空間を情報で付加価値化し、イニシアチブを握ろうとする「場所性」を巡る競争が激化する。

●異常気象（東京大学先端科学技術研究センター教授 中村 尚）

2013年は最高気温の更新、夏の豪雨、台風に伴う特別警報・洪水や大島の土砂災害、レイテ島を襲ったスーパー台風に伴う高潮など一部温暖化の表れかもしれないとも思わせる異常気象が複数個所で起こりました。

14年には「IPCC（気候変動に関する政府間パネル）第5次評価報告書」も正式刊行されます。エネルギーや防災の将来を多角的に真剣に考える必要があります。

●CPI（ジャーナリスト 石井勇人）

デフレ脱却の成否を測る消費者物価指数。消費税増税、円安、株高で当面の物価上昇圧力は強いが、増税や年金削減で消費減退は必至。非正規労働者を中心に賃金上昇には限界があり、TPP交渉は行き詰まり、構造改革は進んでいない。夏以降、CPIの推移がアベノミクスの推移を判断する要の材料に。

●ネット風評被害対策（弁護士・弁理士 神田知宏）

ネット風評被害対策を広告・宣伝活動と捉え、きちんと費用をかけることが重要だと考えている。クチコミの体裁で他社製品へ誘導するアフィリエイターの広告ページや、アフィリエイターのクチコミランキングサイトと今後いかに戦うかも課題だ。

●異常株安の是正（武者リサーチ代表 武者陵司）

日本の異常な株安の原因は、（1）デフレ容認の日銀、（2）極端なリスク回避に徹した国内投資家。すでに日銀のデフレ容認姿勢は大転換し、消極姿勢の元締め、GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人＝124兆円を擁する世界最大の投資家）の運用方針が抜本的に変わろうとしている。それは日本の投資姿勢の地滑り的変化を誘導し、大幅な株高をもたらすだろう。