東京ドームには、28室しかない個室がある。法人が年間契約でしか借りられない仕組みだ。2022年の開業以来、新規契約の申し込みは止まったまま"空き待ち"の状態が4年間続いている。スポーツマーケティング会社・ニールセンスポーツジャパン代表の松永裕司さんは「経営者や富裕層が集まるVIPルームに足を運ぶと、意外な光景に出会う。そこには食い入るように試合を観る人がほとんどいない」という──。

スポーツ界で流行している“VIP席”

FIFAワールドカップ2026がまもなく決勝戦を迎える。

開催中の北中米では、公式ホスピタリティ・パッケージが1試合最低40万円（2500米ドル）からとなっており、専用スイート（6〜12人向け）を複数試合セットで契約すれば総額は1600万円（10万米ドル）を超え、決勝戦の一般席（カテゴリー1）ですら約140万円（8680米ドル）に達する。世界のスポーツ市場は、「観戦体験」そのものが最上級のプレミアム商品として売買される時代に突入した。

日本にも、同様のトレンドがある。国内スタジアムでは法人向け超VIP席の新設・拡充が相次ぎ、なかでも東京ドームが2022年3月の大規模改修でバックネット裏3階に開設した「THE SUITE TOKYO」は、全28室すべてが法人向けの年間契約で埋まり、開業直後から新規契約の申し込みを停止している。契約料は非公表だが、開設以来4年間、法人が“空き待ち”の列を作る状態が続いている。東京ドームにある「THE SUITE TOKYO」の入り口

筆者撮影
東京ドームにある「THE SUITE TOKYO」の入り口

なぜいま日本でも、VIPルームがこれほど話題になったのか。経営者や富裕層は、VIPルームになにを求めているのか。スポーツビジネスの現場を長年経験してきた立場から、この現象を読み解いてみたい。