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投資よりもまずは「貯金優先」
NEEDSの費用は、子どもがすすんで実行したいことのほうが、「それだけのお金が必要」と、子どもが実感しやすくなるというメリットもあります。次に優先したいのは、GIVE、「寄付」です。寄付は、本来なくてもいい費目かもしれませんが、「余ったら寄付する」ではなく、あらかじめ予算分けに入れておくことがGIVEのポイントです。
割合でいえば、おこづかいの1％ほどでいいと思います。たとえば、10歳の子どもが毎週1000円をもらっているとしたら、寄付の予算額は10円になります。毎回募金箱に入れてもいいのですが、寄付を募っている団体を親子で探し、貯まったら寄付する形がおすすめです。
続いて、SAVEの「貯金」とINVESTの「投資」です。インフレの時代は投資のほうが重視されますが、貯金も子どもの金融教育として大切。とりあえずは「貯金優先」で予算額を決め、投資の資金を貯めながら、子どもが投資をできるようになるまで待つのがおすすめです。
割合でいえば、私のアカデミーではSAVE＋INVESTで合わせて、おこづかいのトータル額の25％を目安としています。これは、本多清六という江戸末期から昭和中期にかけて活躍した学者の、「月給4分の1天引き法」という考え方に基づくものです。収入の4分の1を貯蓄に、という提言ですね。
投資はすぐに始めなくても、資金を貯めていくことが金融教育として大事になります。
予算管理をすることで起こるおもしろい変化
そして、最後に残った金額が、WANTS。いわゆる「浪費」の予算額になります。この浪費分が実質、一般的な子どものおこづかいにあたります。必要な額を差し引いて残った分なので、「思ったほど多くない」と感じる方が多いも思いのではないでしょうか。
子ども自身が予算管理を始めると、好きな飲料やお菓子をコンビニよりも安いスーパーやドラッグストアで買ったり、お金にシビアになったりなど、おもしろい変化が見られるかもしれません。
ここまで高学年の話をしてきましたが、低学年のうちは、お金を「使う」「貯める」を覚えられればOKなので、費目の種類は3つのみにしています。低学年のうちは、もしかしたらおこづかいを渡さないという家庭もあるかもしれませんが、金融教育のためには、お金を使う機会が少ない年齢だからこそ、お金を扱う経験をすることが大切だと思います。低学年での予算分けは、次の3種でOKです。
