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世界で勝つ「日本のものづくり」
2026年に入ってから右肩上がりで上昇する日経平均株価は、6月に一時7万円台を突破しました。この株高に大きく貢献しているのが日本の製造業です。自動車や半導体といった花形産業だけでなく、世界の最先端技術を陰で支える企業まで、日本のものづくりの底力が改めて評価されています。今回は、海外からも一目置かれる日本企業の実力に迫った3本の記事を厳選しました。
1本目は、多摩大学特別招聘教授の真壁昭夫さんによる、第一三共の事業転換を読み解いた記事です。マキロンやロキソニンといった馴染み深い市販薬を手放し、世界トップのがん治療薬企業への変身を目指す大胆な戦略の狙いと、日本企業全体への影響を解説します。
2本目は、「ジャカルタ日報」編集長の赤井俊文さんによる、インドネシア高速鉄道の現在を伝えた記事です。日本と中国が受注を争い、破格の条件を出した中国に軍配が上がった鉄道が、開業から2年で「時限爆弾」と呼ばれるほどの赤字に苦しむ実情を現地から報告します。
3本目は、フリーライターの青葉やまとさんによる、半導体を支える日本企業に光を当てた記事です。エヌビディアやTSMCの製造ラインで、味の素が開発した絶縁材が先端チップに欠かせない存在となっている事実など、中国が追いかけても届かない日本の実力を明らかにします。
派手さはなくとも世界を動かす日本のものづくり。その奥深さに触れることで、日本経済の底力を見つめ直すきっかけになるはずです。
｢世界で戦える日本企業｣がトヨタ以外にもある…自動車でも半導体でもない｢海外企業が評価する最先端技術｣
（2026年4月27日公開）
4月15日、第一三共株式会社は、市販薬事業をサントリーホールディングスに売却すると発表した。同社の代表的な商品は、消毒薬の「マキロン」や解熱鎮痛薬の「ロキソニン」など、私たちに馴染みのあるものが多い。…<続きを読む>
｢日本の新幹線｣を売らずに済んでよかった…｢走るほど大赤字｣インドネシア新幹線を勝ち取った習近平の大誤算
（2025年9月26日公開）
東南アジア初となるインドネシアの高速鉄道「WHOOSH（ウーシュ）」は開業から約2年が経ち、財政面の重圧に直面している。この高速鉄道をめぐっては日本と中国が熾烈な受注合戦を繰り広げ、破格の条件を提示した中…<続きを読む>
｢日本の半導体｣に習近平は手を出せない…エヌビディア･TSMCの製造ラインの要所を握る日本企業の名前
（2026年4月24日公開）
米半導体大手エヌビディアはAIチップ市場の約90％を占め、製造を台湾のTSMCが主に担っている。この製造ラインで、不可欠な素材・装置の要所を握っている日本企業に海外メディアが注目している。中国が必死に追いかけても追い付けない「日本の半導体」の底力とは――。<続きを読む>
