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「週休3日制」が当たり前な世の中に
これまでの常識を変えることは、向かい風を感じる場合もあるでしょう。
ただ一方で、そもそも週休2日制には何か科学的な裏付けがあるのでしょうか？
週休2日をアメリカで導入したのは自動車で有名なヘンリー・フォードだったり、日本ではパナソニックグループ創業者の松下幸之助だったりするという説もありますが、そういった歴史の流れで、今はそれが慣習となって当たり前と信じこんでいるだけという可能性はないでしょうか？
100年後や200年後、いや今の技術の進歩のスピードからすれば、もっと近い将来の人間が今の僕たちを見た時に、週に2回しか休んでいなかったことを嘲笑する世の中になることは想像できないでしょうか？
日本全体ではまだまだ遠い未来のように感じますが、フリーランスの人たちはいうまでもなく、企業単位でも部分的には週休3日制の導入が進んでいます。
2016年、ヤフーが「週休3日制」を導入する意向を発表し、世間の話題をさらいました。
ユニクロを展開するファーストリテイリングも、週休3日制を導入しているといいます（地域正社員）。
ただでさえ、人材不足が年々深刻になっており、離職率を下げることはますます経営課題のトッププライオリティになっていくでしょう。
その現実的な解としても、本書を読んでくれている方々が、「週休3日制」を先入観抜きに検討テーブルにのせてくれるなら、この本を書いた僕としては著者冥利につきます。
給料を上げるわけではなく、週休を増やしてそれでもアウトプットは減らず、それでいて離職率は劇的に減らせるのであれば、まるで魔法のようなソリューションではないでしょうか。
「月給」ではなく「時給」を意識する
学生時代、アルバイトをしたことがあるでしょうか？
多くの方が、何らかのアルバイトをした経験があると思います。他の先進諸国に比べるとまだまだ少ないものの、今はすべての都道府県で最低賃金が時給1000円を上回っており、少しうらやましい気もします。
僕が学生でアルバイトをしていた頃はたしか、大阪でも700円ちょっとでしたから。
さて、学生の頃はアルバイトだから「時給」や「日給」を意識していたものの、社会人になった途端に「月給」や「年収」しか意識しなくなる人がほとんどではないでしょうか？
だけど僕は、社会人になったからこそ、「時給」を意識することを提案したいのです。
例えば「同じ月給」の二人がいたとします（仮にAさん、Bさんとします）。
Aさんは1日8時間きっかりしか働かないのに対して、Bさんは1日12時間も働いている状態に陥っていたとしましょう。
「月給」は同じであっても、「時給」に換算すると、1日8時間しか働いていないAさんは、12時間働いているBさんに比べて、1.5倍の「時給」を稼いでいる計算になるのです。
パートナーや子どもがいて、どうしても必要な出費が増えているという方は、とくに「月給」や「年収」はとても大切な指標だと思います。
しかし同時にこの「時給」というものも意識して、それを高める方向に努力をしていかない限りは、「自分の人生において、自分の思うように使える時間」は増えていかないかも知れません。
