今の会社に残るか。配偶者と添い遂げるか。この家に住み続けるか――。「やめる」という選択肢を持つ人だけが、充実した老後を設計できる。判断の際に頼れる基準を3人の専門家に聞いた。
① 仕事：頑張る価値が「ある仕事」「ない仕事」3つの判断軸

シニアを活用する会社、追い出したい会社

定年が見えてきたが、今の会社に残るべきか、それとも早めにやめるべきか――50代の会社員の多くがこの問いに向き合うでしょう。お金の損得に限っていえば、雇用されるうちは「そのまま続ける」がほぼ正解です。

藤井 薫パーソル総合研究所シンクタンク本部上席主任研究員
藤井薫（ふじい・かおる）
パーソル総合研究所シンクタンク本部上席主任研究員。メーカー人事部.経営企画部を経て、総合コンサルティングファームで人事制度改革に従事。2017年パーソル総合研究所に入社。1960年生まれで、自身も再雇用の身。
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60代前半の就業者を対象にしたパーソル総合研究所の調査（※1）では、55歳以降に転職した人の年収は200万〜400万円がボリュームゾーンで約44.4％。対して継続勤務の人は400万円以上が67.3％、700万円以上も3割弱います。付け加えると、転職して年収を維持できる確率は4割以下。厳しいですが、これが現実です。

給与水準が高い会社は若い人を雇うことができます。あなたが「めったにいないレベルの優秀な人材」でない限り、そういった会社があえて中高年を積極的に選ぶ理由はありません。「普通の50代」が転職したら年収は下がる確率が高いのは当然のことです。

（構成＝堀尾大悟　撮影＝遠藤素子　構成＝向山 勇）