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チームメンバーをやる気にさせる叱り方は何か。5つの仕事を掛け持つ時間管理コンサルタントの石川和男さんは「私が大きなミスをしたとき、普段は厳しく小言を言う社長に言われた一言で救われる思いがした。そして、この社長のためにも、次回からは同じミスを二度としないぞという気持ちになった」という――。
※本稿は、石川和男『仕事が「速いリーダー」と「遅いリーダー」の習慣』（三笠書房）の一部を再編集したものです。
会計処理は、唯一の方法ではない
スポーツやゲームにルールがあるように、会計にも「真実性の原則」というルールがあります。これは「会社の経営状況について、企業を取り巻く利害関係者に、真実を報告しなければならない」というルールです。
企業を取り巻く利害関係者は、仕入先、得意先、国、税務署、銀行、関係会社、株主、消費者など実に多く、これらの利害関係者に「嘘偽りのない報告をしてくださいね」というのが「真実性の原則」です。
では、ここで言う真実は、どのように導き出されるのでしょうか？
例えば、会計では建物や車の価値が下がったときに、価値の目減り分を計算しなければなりません。その方法は一つだけではなく、定額法や定率法、級数法など様々な方法が認められています。商品を売ったり買ったりするときも、三分割法や分記法、総記法など、様々な会計方法が認められています。
つまり会計処理は、唯一の方法（絶対的真実）ではなく、法律で認められた範囲内なら、会社の実情に応じて様々な方法（相対的真実）の中から選んでもいいのです。
