リチウムイオン電池を搭載した製品の発火事故が各地で相次いでいる。事故を防ぐにはどうすればいいのか。スマホアクセサリーメーカー「トリニティ」の創業者・星川哲視氏は「海外製の安い製品より日本メーカー製のほうが比較的安全だと言えるが、購入する前には必ずPSEマークをはじめとする安全基準・規格を満たしているかチェックしてほしい」という――。
燃えているスマホ
写真＝iStock.com／beekeepx
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夏に集中するリチウムイオン電池の発火事故

2025年7月、JR山手線の車内で乗客が持っていたモバイルバッテリーから突然煙が上がり、発火する事故が発生しました。この影響で山手線は最大2時間運転を見合わせる事態となりました。その4日後にはJR水戸駅の「みどりの窓口」事務室でもポータブル電源が発火し、常磐線が一時ストップしています。

独立行政法人製品評価技術基盤機構（NITE）のまとめによると、2020〜2024年に報告されたリチウムイオン電池搭載製品の事故は1860件で、その約85％に当たる1587件が火災へ発展しています。事故件数は年々増加傾向にあり、とくに気温が高くなる6〜8月に集中する傾向が顕著です。

製品別ではモバイルバッテリーの事故が突出して多く、2022年の56件が2024年には123件へ倍増しました。近年の猛暑で利用が急増したハンディファンでは過去5年間に45件の事故が報告されています。NITEの実験では、強い衝撃を受けたハンディファンのバッテリーが胸元で破裂する様子が再現されており、身近な製品に潜む危険性が浮き彫りになっています。

ハンディファンが破裂する事故の再現映像
独立行政法人製品評価技術基盤機構ホームページより

発火したバッテリー会社社長のコメントは…

JR山手線車内で発火した「cheero Flat 10000mAh」は、事故の2年以上も前の2023年6月からリコール対象でした。経済産業省の公表によれば販売台数は3万9300台に達しますが、十分な回収が実現しないまま事故に至ったのです。

本製品を販売するティ・アール・エイ株式会社代表取締役の東享氏に取材を申し込んだところ、「今やらなければいけないことは、発火の原因究明と、以前からリコールしている製品の回収に全力を尽くすこと」で、「発火の原因などもある程度わかった段階になるまでは取材を受けられる状態ではない」という趣旨の回答を得ました。